夢をカタチに、未來を平和に。
イズモが皆さんと創る安心の社会。

会社情報

株式会社イズモ
会社法人番号  0110-01-148367
商号 株式会社イズモ
本店 長野県茅野市豊平字東嶽4734番地3861
会社設立年月日 令和4年6月23日

目的 
1、情報システムの研究、開発及び販売
2、教育に関わる基礎研究及びその実施
3、芸術の育成及び振興
4、宝飾品のデザイン、加工及び販売
5、自然農法の研究及びその実施
6、前各号に付帯する一切の事業

発行可能株数 1万株
発行済み株式の総数並びに種類及び数 500株
資本金の額 金500万円

役員に関する事項
代表取締役 石川陽子
取締役 石川創一 令和5年7月21日就任
顧問 築城俊雄 令和6年6月就任

社長挨拶

株式会社 イズモ

数多の発明家たちのお陰で科学が急速に進歩し、私達の生活はより便利に快適になりました。

日本も多くの優れた発明家達を生みましたが、この度、弊社は、最先端ナビゲーションのプロであり、インターネットセキュリティ環境が絶対に破られず、安全に保つシステムを特許化された天才発明家を、弊社顧問としてお迎え致しました。

これまで低迷していた日本経済が再び活性化するよう、母国再生への一歩となるべく教育、農学、情報、芸術、文化と幅広く活動を行う予定です。

未来へ向かう弊社を末長くよろしくお願い申し上げます。
 
石川 陽子

代表紹介

石川 陽子 プロフィール


教育者・実業家・投資家・慈善活動家・執筆家・福音伝道者

<学歴>
1965年 米国オハイオ州立アイロントン高校卒業
1967年 上智大学国際学部入学 同大学中退、
1968年 パリ、ソルボンヌ大学遊学

<経歴>
1969年~1973年 海外航空会社で世界を飛ぶ
1975年~1995年 英語教育に携わる
1988年~2008年 歯科の医療経営を行う。

2008年~2018年 NPOを設立し文化活動を行う
2018年10月 株)ジャパンスピリット設立
2022年6月 株)イズモ設立

顧問紹介

築城俊雄 プロフィール

1949年5月13日生 宮崎

略歴
 1.物理学

  「観察可能性」「再現可能性」 「数理的理解」の制約を解いて「実在」を対象化すべきであるとして「素子論」を体系化した。

[1985年]
:「素子論」の基礎を科学誌オムニ(旺文社)に連載。
:物理学会の創立メンバーに招聘される。早稲田大学 大槻教授主催の「プラズマ学会」
:糸川英夫氏によって南部陽一郎氏(ノーベル賞受賞)  の論稿と併記される中で評価された。(資料1)

2.超伝導

:「素子論」による知見に基づいて高温超伝導の原因がセラミックの層状構造であることを世界に先駆けて分析し、「伝導層を有する電動材」を開発。
[1988年]
:超伝導に関連して「電動材」を研究し特許を出願。大手電線メーカー(古河電工)が効果を確認「素子論」を実証したが、審査官によって「原子スケール」との概念が理解されず特許は不成立。 当時は「ナノテク」が認知されていなかった。(この「電動材」は「飛躍的に電流量が増大した」との実証を受けたことから「素子論」は証明されたものとされている。)

 3.ナビゲーション

   自然科学から情報科学に対象を移し、ナビゲーションの基礎(日本工業規格JIS)を構築した。

[1989年]
:ナビゲーション システムを開発(19カ国で特許取得)「三和ベンチャー育成基金」の審査に於いて最高評価を受けた。(奨励金1000万円)
:「走行線方式」は日本工業規格(JIS)に採用され、国内外の現行のカーナビの基本システムとなっている。(資料2)
[1994年]
:ナビゲーション システム2を開発(14カ国で特許取得)「可能エリア方式」はトヨタ、パナソニックなど数社が採用リクルート「アントレ 第一回コンテスト」でグランプリを受賞した。(賞金300万円 資料3)
[1998年]
:ナビゲーション3を開発(14カ国で特許取得)空路、海路での衝突防止を含む統合システム
4)[2010年]
:ナビゲーションシステム4を開発(9カ国で特許取得)
「動く目標」を対象化した世界初システム

4.免震エリア工法

[1995年]
:地盤強化工法を開発(特許取得)鹿島建設、大林組などゼネコンが基本工法をして採用東京駅、目白ガーデンヒルズ、相模原市営団地他で採用

5 アルミダイキャスト

[2018年]
:アルミダイキャスト装置を開発(特許取得)EVの重要課題であるギガキャストの基本特許(海外特許取得を目的とした特許2の申請を予定)

6 メタバース

仮想現実と拡張現実を「統合現実」として進化させ特許を出願している。(PCT出願との調整ペンディンング)

7 リレーション認証システム

[2024年]
 :認証システムを開発し特許を申請
 パスワード、パスキーなどの認証システムに「本質的」欠陥があることを発見し革新的な認証システムを開発。(資料4)

8 リレーション認証装置及びシステム
[2025年1月7日]
特許協力条約に基づく国際出願・PCT 受領日

社外取締役紹介

社外取締役 石川創一 令和5年7月21日就任

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